創価学会汚染!?
08年02月16日
No.710
昨日どこかの局のニュースをみていたら、宮崎県で道路特定財源の暫定税率維持を求める決起大会が開かれ、東国原宮崎県知事が出席し賛成の演説をしていた。東国原宮崎県知事は、この前は自民党の部会に招かれ、道路特定財源の暫定税率の維持が必要だといっていた。今度は民主党の菅代表代行と公開討論会で対決するといっている。
東国原宮崎県知事の支持率は90％だという。もちろん宮崎県内の支持のことをいっているのであろうが、マスコミの持ち上げようはあたかも全国的に90％もの支持があるかのようだ。それで東国原宮崎県知事はちょっと天狗になったのだろうか。宮崎県産のマンゴーや地鶏を宣伝する分には、誰も異を唱えない。宮崎県の経済状況が大変なことは誰も知っているからである。道路状況が不満足なことも想像できる。だからといって、自公“合体”政権や道路官僚の求めに応じて、その提灯を持つとなると話は別になる。
私はタレント出身であるからといって政治家を馬鹿にする気はない。しかしタレント政治家は、政治の分野のタレント(たしか才能という意味である!)を認められて選挙に当選したわけではない。政治以外のタレントでマスコミに露出した知名度を上手く利用して当選したのである。このことをタレント政治家も、マスコミも自覚しなければならない。マスコミはタレント政治家のスポンサー気取りいる。だったらタレント政治家が不祥事を起こした場合には責任をとる覚悟をもって貰いたい。タレント政治家にもマスコミにもこのような自覚は毛頭ない。
芸能人は政治や宗教などのような価値観が分かれることについてかつては立場を鮮明にしなかったものである。芸能人として多くの人々に愛される方途と考えたからである。芸能とは本来そういうものあるべきなのであろう。大衆は歌手には良い歌を求めるのである。落語家の上手い味のある話を聴きたいのである。俳優の味のある演技を観たいのである。政治や宗教が絡むと、ここがうまくいかなくなるのである。このことを平気で無視したのが創価学会である。広告塔として多くの芸能人を使ってきた。そして逆にいまや創価学会は大きなプロダクションの役割をしている。
芸能人として生きていくために創価学会員であることが武器となっているのだ。この巨大なプロダクションがマスコミを支配しはじめている。自公“合体”体制のひとつの大きな特質として、このことを無視してはならないと私が強調している所以である。東国原宮崎県知事はガソリン税の暫定税率維持賛成を表明したが、創価学会が反対の立場であったとしたら彼はきっとできなかったと思う。芸能界で長く生きてきた東国原宮崎県知事はこの呼吸を知っている筈であるからだ。大阪府知事に当選した橋下氏も、たとえ府知事選がダメであってもタレント活動の保障があったことが、出馬の大きな要素としてあったと思う。マスコミの創価学会汚染は深刻なのである。
それでは、また。
